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畑に宿泊用コテージがついた“滞在型”貸し農園に参入/栽培サポート付きで、初心者でも“農あるくらし”を楽しめる「畑(はた)住処(すみか)」を埼玉・新古河にオープン  ~郊外の空き地を活用し、コロナ禍で高まる2拠点生活需要の取り込み狙う~

農業ビジネスを展開するアグリメディア(東京都目黒区、代表取締役:諸藤貴志)は、自分専用の畑と宿泊用コテージがセットになった「畑住処(はたすみか)」を展開開始し、“滞在型貸し農園(クラインガルテン)”事業に参入します。

2022年4月に、埼玉県加須市に第1号農園をオープンするのを皮切りに、3年で10農園まで拡大を目指します。主には、都心から2時間以内の郊外エリアに開設し、「都市住民が、キャンプやワーケーションをする感覚で、自分の畑に通う」機会を提供。コロナ禍で高まる2拠点生活需要の取り込みを狙います。
※「クラインガルテン」・・・畑に宿泊用の建物がついた滞在型の市民農園。ドイツ発祥。

「畑住処」は、自由に野菜を栽培できる自分専用の畑に、宿泊用のコテージがついた“滞在型”の貸し農園です。契約者は、週末や長期休みなどの好きなタイミングで訪問・宿泊し、第2の拠点で野菜づくりを楽しめます。野菜づくりをサポートする「菜園アドバイザー」が、週に1回程度訪問し、栽培の指導、庭や畑の管理補助を行ってくれるほか、野菜の作付け見本や、育て方が学べる教材「野菜づくりBOOK」もついているのが特徴で、「行けない時に畑が荒れてしまう」「自分だけで栽培する自信がない」といった方でも、安心して“農のある2拠点生活”が可能です。

デッキは、アウトドアリビングとして多目的に利用可

 

複数でのシェア利用も可

 

アドバイザーが栽培をサポート
都市部の遊休農地で「シェア畑」を116カ所展開する当社が、郊外の土地活用を本格化

当社は首都圏と関西でサポート付きの貸し農園「シェア畑」を116カ所展開しています。使われなくなった農地を活用して、近隣住民が畑を借りて野菜づくりが楽しめるサービスで、コロナ禍でも新規利用者、開設農園数を急拡大しています。「シェア畑」は、東京23区や横浜市近郊など都市部の遊休農地を中心に開設をしていますが、当社には土地活用に関する問い合わせが多く、郊外や地方も含めて月に100~150件の相談や依頼があります。

今回の「畑住処」は、主に「都心」と「首都圏の郊外エリア」の2拠点生活を想定しています。これまで「シェア畑」では活用できなかった郊外エリアの空き農地、土地の有効活用を本格的に取り組む足掛かりとします。第一号農園は、東武鉄道の所有地で、東武沿線の未利用地での開設となります。都心部と郊外をつなぐ東武鉄道と連携し、同社とともに新たなライフスタイルを提供することで、東武沿線に新たな価値を創出していくものです。

コロナ禍によるライフスタイルの変化で「2拠点生活」「将来の農ある暮らし」への関心が高まり

今回の「畑住処」のサービス開発に当たり、当社が運営する「シェア畑」の会員に事前アンケート調査を実施したところ、9割以上が「畑住処」事業に「興味がある」と回答しました(回答者:567人)。さらに、約6割がサービス説明会へ申込みをするなど高い関心を示し、コロナ禍以降のライフスタイルの変化を受け、「2拠点生活」「農ある暮らし」への関心の高まりを裏付ける結果となりました。1号農園の開設以降も、そのニーズに応えるべく、新たな農園を開設し、区画数を増やしていく予定です。

 

<サポート付きの滞在型貸し農園「畑住処(はたすみか)」概要>

各種“農サービス”を提供し、土地活用方法を提案/用地提供者・事業パートナーとの連携強化

当社は、都市部の空き農地でサポート付き貸し農園の「シェア畑」を116カ所運営するほか、各事業者と連携をして、各種“農サービス”を展開しています。用地提供者、事業パートナーからの依頼に応じて、企画から運営までをワンストップで提供しています。

<今後の農園開発計画>
・立地:東京から車で2時間以内の、風光明媚なところ
・面積:5,000~15,000㎡
・地目:農地、雑種地、宅地等

 

<報道各位からの問合せ先>
株式会社アグリメディア 広報:多田
携帯:090-6493-0792 MAIL:oota.m@agrimedia.jp

 

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